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構想にはEU加盟国の半数以上が反対 / ESL

[2021/10/22 Fri]

 21日、イギリスメディア"スカイスポーツ"は、欧州連合(EU)加盟国の半数以上が欧州スーパーリーグ(ESL)構想に対して正式に反対する立場をとったことを伝えた。

 ESL構想は、4月18日に欧州各国の強豪12クラブがUEFAチャンピオンズリーグ(UCL)に代わる新たな大会として、ESL設立を宣言した。しかしながら、発表早々から各国連盟やリーグ、政界、王室、参加クラブサポーターなど多方面からの猛反発を受け、バルセロナ、レアル・マドリード(ラ・リーガ/スペイン)、ユヴェントス(セリエA/イタリア)、を除く9クラブが発表から3日後の4月21日までに続々と離脱を表明し、計画が事実上頓挫していた。一方、欧州サッカー連盟(UEFA)と国際サッカー連盟(FIFA)に対しては、主要大会の開催などにおいて独占的な権限を有していることがEU法に抵触するとして訴訟が起こされており、現在はルクセンブルクにある欧州司法裁判所(ECJ)が調査を行なっている。

 そんな中、EUに加盟する27ヵ国のうち16ヵ国が、18日にESLに反対する書面をECJに提出したという。反対諸国はプロとアマチュアが同じピラミッドに属する既存のモデルを守りたいと考えており、残留する3クラブが拠点を置くスペインやイタリアも反対の立場をとっているとみられる。

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