[2025/01/29 Wed]
28日(火)、Jリーグは、2025年度第1回理事会を行った。
今回の議題の中で、「サッカー競技規則2024/2025第12条第3項に定める"退場となる反則"のうち、"同じ試合の中2つ目の警告を受ける"を除き、主審が命じた退場に明らかな誤りがあるとJリーグ規律委員会が判断した場合、懲罰を科さない決定を行う場面につき2025シーズンより運用を一部変更する」として、「Jリーグ規律委員会の諮問機関として"検討部会"を新設」するとした。この"検討部会"は、元選手、元審判、弁護士の各1名で構成され、元選手の見解が反映される枠組みになる。そして、そこでの検討結果を踏まえて、Jリーグ規律委員会が懲罰を科すか否かを決定する流れに変更される。
また、「審判領域の質向上に向けた取り組み」について、「プロフェッショナルレフェリー(PR)の拡大(19名から24名に増員)」「Jリーグ担当審判員の手当見直し」「海外審判の招聘」「選手OBの審判早期養成プログラム」を具体的な事案として挙げた。プロフェッショナルレフェリー(PR)に限定した手当ては廃止となり、J1リーグで見るとPRでも主審あれば手当てがアップとなるが、それ以外は減額となる。Jリーグは、前提としてPRが日本サッカー協会(JFA)との契約により支払われている給与がある上での手当となるため、予算とバランスもある中で調整したと説明している。また、審判員については将来像をJFAと抜本的に議論しており、将来的には審判を専業でできる人材を審判員の半数くらいまでには増やしたいというビジョンも明かされた。
このほかにも、2025シーズンのJリーグマッチコミッショナーおよび担当審判員や執行役員の選任等もリリースされている。
▼懲罰の運用変更について / 審判領域の質向上に向けた取り組み / 2025 Jリーグマッチコミッショナー / 2025 Jリーグ審判員 / 執行役員の選任について