シーズン移行を前に降雪エリアへの施設整備助成金交付を決定 ／ Jリーグ

[2025/11/28 Fri]

　27日（木）、Jリーグは、降雪地域の練習環境の整備向上を目的に新設した「Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度」に基づく、交付対象事業を発表した。

　今回はガイナーレ鳥取（J3）の「オールガイナーレYAJINスタジアム グラウンド新設事」および「ガイナーレ誠道アカデミー 改修事業」に対して、助成金の交付を決定した。Jリーグ降雪エリア施設整備助成制度とは、2026年より8月から6月の期間でリーグ戦が実施されるJリーグの新たなシーズンへの移行を契機に、全国いずれの地域においても年間を通じて誰もがスポーツに親しめる環境整備を推進していくために、降雪エリアをホームタウンとするJクラブを対象にスポーツ施設整備を目的とし設計された助成制度のこと。将来的には、降雪エリアにとどまらず、暑熱対策を含む施設整備に対する支援も積極的に進めていく方針だと伝えられている。

　なお、交付対象事業の詳細に関しては、今後、申請クラブより順次公表される予定となっている。

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■Jリーグ降雪エリア施設整備助成金
目的：本助成金は、Ｊリーグのシーズン移行に伴い、全天候型施設をはじめとする降雪地域の練習環境の整備向上を支援し、もって公正かつ円滑な競技運営の確保に資することを目的とする。
対象：北海道コンサドーレ札幌、ヴァンラーレ八戸、ベガルタ仙台、ブラウブリッツ秋田、モンテディオ山形、福島ユナイテッドFC、松本山雅FC、AC長野パルセイロ、アルビレックス新潟、カターレ富山、ツエーゲン金沢、ガイナーレ鳥取の計12クラブ。
　※原則として、対象年12月〜翌年2月の降雪状況に基づいて選定される。
　※今後、本助成制度の趣旨に照らして、Jリーグが認めた他のクラブを含める場合あり
対象事業：対象クラブのホームタウンを原則とし上記目的に沿った事業、具体的には、エアドーム、骨組幕構造、ヒーティング、ピッチカバー、その他本助成金制度の趣旨に照らし、Jリーグが認めたものに対する整備に係る費用の全部または一部を対象とする
金額：助成総額として1クラブ3.8億円を上限とする（全体予算50億円）
審査プロセス：学識経験、建築、降雪地域等の専門知識を有する有識者委員会の審査を経て、理事会にて決議